人材育成
あらゆるものづくりを支える人材育成を通じて、日本企業のグローバル競争力に貢献することが、当社のミッションです。
当社は人材の潜在的な可能性を引き出すために、さまざまな人材育成の取り組みを実行しております。
自社研修施設
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「フジワークセミコンダクタートレーニングセンター」(略称:STC)
2011年3月 熊本に開設
技術者としての専門知識を高めたい社員にはエンジニアへと続く「技術スキル」を高める道を。
組織の中での管理知識を高めたい社員にはマネージャーへと続く「マネジメントスキル」を高める道を。
それぞれにあったキャリアパスを用意することで個々人の職業能力の向上を積極的に推進します。
FTC 3つのトレーニング機能
- 安全訓練
薬品/ガス教育、KYT教育、緊急処置(普通救命)教育、リスクアセスメント
- 製造知識トレーニング
工具の取扱い/性能教育、メンテナンス教育など(OFFJT)
- テクニカルトレーニング
工具の取扱い実技教育、軽メンテ実技教育など(OJT)
詳細はこちら
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フジワーク千葉 マニュファクチュアリングスクール (FCMS)
半導体製造・液晶モジュール製造の経験豊富な指導陣のもと、延1000人以上の社員の修了実績を誇ります。
実機を装備し現場環境を再現したクリーンルーム技能訓練場では、実技テストを含めた導入教育、品質事故の目前確認、復習トレーニング等の作業教育を実施しています。
座学では新人教育からリーダー層を対象とした「リーダー塾」「資格試験フォローアップ」等、作業教育と併せライン立上げから生産改善・品質向上を支えています。
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フジワーク京都ものづくり研修センター
検査技術や半田技術の習得を目的に、研修を行っています。
学科と実技の見極め試験を行い、一定基準を達した社員のみが、現場で作業を行うことができる体制となっています。
・検査研修(1日)
① 外観検査教育
② ISO、安全衛生、一般マナー、工場内ルール
③ 道具による実技教育
・半田研修(2日)
① 半田に関する基礎知識教育
② 半田キットによる実践教育
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社内研修制度
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フジワークMSマネジメントスクール
事業所責任者 MSマネジメントプログラム
全国の請負事業所の責任者を対象に、ものづくり組織の管理力の向上を目的としたプログラムです。
- 2016年 4月 業務計画 下期レビュー/ 上期策定
安全衛生活動計画 人材開発計画書 定着に向けた取組計画書 キャリア形成支援制度に関する教育計画書
- 2016年 6月 情報セキュリティ
プライバシーマーク教育 メンタルヘルスケアⅡ
- 2016年 8月 品質
製造請負優良適正事業者認定制度
- 2016年10月 業務計画 上期レビュー/ 下期修正
有資格一覧表/ 資格取得計画表 人材開発計画書 定着に向けた取組計画書
- 2016年12月 英語
2017年スローガン
- 2017年 2月 キャリアコンサルティングⅢ
法務実務Ⅰ:労基法
- 2017年 4月 業務計画 下期レビュー/ 上期策定
安全衛生活動計画 人材開発計画書 定着に向けた取組計画書 キャリア形成支援制度に関する教育計画書
- 2017年 6月 優良派遣事業者認定制度
マネジメント
- 2017年 8月 収支管理
生産管理
- 2017年10月 業務計画 上期レビュー/ 下期修正
有資格一覧表/資格取得計画表 人材開発計画書 定着に向けた取組計画書
- 2017年12月 英語
2018年スローガン
- 2018年 2月 キャリアコンサルティングⅣ
法務実務Ⅱ:安衛法
- 2018年 4月 業務計画 下期レビュー/ 上期策定
安全衛生活動計画 人材開発計画書 定着に向けた取組計画書 キャリア形成支援制度に関する教育計画書
- 2018年 6月 情報セキュリティ
プライバシーマーク教育 メンタルヘルスケアⅢ
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職長等安全衛生教育
全国の請負事業所のリーダー候補を対象に、ものづくり現場の第一線で必要不可欠な労働安全衛生に関する考え方・知識を体得することを目的としたプログラムです。またフジワークにはRSTトレーナーが在籍しており、計画的に職長等安全衛生教育を推進しています。
- 作業方法の決定及び労働者の配置に関すること
- 労働者に対する指導又は監督の方法に関すること
- 危険性又は有害性等の調査及びその結果に基づき講ずる措置に関すること
- 異常時等における措置に関すること
- その他現場監督者として行うべき労働災害防止活動に関すること
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資格取得促進支援制度

資格取得促進支援制度
フジワークで働くすべての方を対象に資格取得を積極的に応援しています。
「有資格一覧表」及び「資格取得計画表」を毎年運用することで、計画的な人材開発を推進しています。2018年9月から2019年8月の1年間の資格取得者数の実績は431名です。
資格取得者からのメッセージ
TPM活動の推進と自主保全士の資格取得促進の取組
 Copyright(C) 1998-2014 Japan Institute of Plant Maintenance
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自主保全士の資格取得の推進
生産設備の自動化・高度化によって、オペレーターには「生産設備を自分で守る」能力が要求されます。当社では、生産設備の異常をいち早く感じ、不良や故障を未然に防ぎ、品質の安定と向上をめざして、「自主保全士」の資格取得を推進し「設備に強いプロフェッショナルオペレーター」を養成しています。
2019年度における自主保全士の有資格者は101名 (1級:11名 2級:90名)
※「自主保全士」とは、「異常発見能力」「処置・回復能力」「条件設定能力」「維持管理能力」の4つの要件を備えた「設備に強いオペレーター」の認定制度です。
公益社団法人日本プラントメンテナンス協会 自主保全士検定についてはこちら
請負事業場でのTPM活動の推進
当社では、ものづくり職場の社員が、自主的にPQCDSMEに関する課題を改善していく小集団活動からなるTPM活動を推進しています。活動の結果を発表し競い合う場として、「フジワーク現場改善活動コンテスト」を実施し、一人ひとりのものづくり力の向上、現場の活性化を図っています。
※TPM(Total Productive Maintenance)とは「生産効率を極限まで高めるための全社的生産革新活動」です。TPM活動の基本は、現場の小集団での設備を対象とした改善活動です。
※PQCDSMEとは、Productivity(生産性)、Quality(品質)、Cost(コスト)、Delivery(生産計画変動対応)、Safety(安全)、Management(マネジメント)、Equipment(製造設備管理)の頭文字をとったものです。フジワークのマニュファクチュアリング・サービスは、PQCDSMEを管理指標とし、サービス品質の向上を計画的に推進しています。
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小集団改善活動の推進と品質管理検定の資格取得促進の取組
 Copyright(C) 2001-2014 Japanese Standards Association
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品質管理検定の資格取得の推進(QC検定)
フジワークは全国の製造事業場において全社員参加型の小集団活動に取り組み、各サークルの改善活動事例発表会を継続的に開催しています。製造業務の第一線で活躍する社員に対し、資格取得促進支援制度に基づき、品質管理検定の取得を推進するとともに、品質管理検定の内容に沿った社員研修プログラムを用いて定期的な教育を実施しております。
2019年におけるQC検定の有資格者は95名 (2級:10名 3級:85名)
※品質管理検定(QC検定)とは品質管理に関する知識をどの程度持っているかを全国で筆記試験を行って客観的に評価を行うものです。第1回試験は2005年に行われ、現在は年2回(9月と3月)の試験が実施されており、合格者は累計23万名を超えています。
一般財団法人日本規格協会(JSA) 品質管理検定(QC検定)についてはこちら
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法務実務研修
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派遣検定 受験対策講習
派遣検定は労働者派遣にかかわる関係法令の知識をはかるために行われる検定です。 br>
当社では労働者派遣事業にかかわるコンプライアンス体制を維持し、派遣労働者の快適な就業環境を確保するため、全国の派遣事業所の責任者を対象に派遣検定の取得を推奨しています。
本講習は、派遣検定取得に向けた実務研修を社内で行い、担当者の法律実務知識の向上をサポートしています。
- 第1回 2010年10月 大阪にて
- 第2回 2011年 2月 大阪にて
- 第3回 2011年 3月 東京にて
- 第4回 2011年10月 大阪にて
- 第5回 2012年11月 大阪にて
- 第6回 2013年 1月 大阪にて
- 第7回 2013年 7月 大阪にて
- 第8回 2014年 1月 大阪にて
- 第9回 2014年 8月 大阪にて
- 第10回 2015年 1月 大阪にて
- 第11回 2015年 8月 大阪にて
- 第12回 2016年 1月 大阪にて
- 第13回 2016年 8月 大阪にて
- 第14回 2017年 1月 大阪にて
- 第15回 2017年 8月 大阪にて
- 第16回 2018年 2月 東京/大阪/熊本にて
- 第17回 2018年 8月 東京/大阪/熊本にて
- 第18回 2019年 2月 東京/大阪/熊本にて
- 第19回 2019年 8月 東京/大阪/熊本にて
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コンプライアンス実務研修
労働者派遣事業及び請負事業に関する法令を正しく解釈し、適正に業務を遂行するため、責任者及び管理スタッフを対象に労働者派遣法をはじめ労働関連法の研修を四半期ごとに定期実施しています。
法令遵守について正しい知識を身につける機会を積極的に増やし、業務運営に関する能力向上を図ります。
- 2011年 4月 労働者派遣法及び関連法
- 2011年 7月 労働基準法及び関連法
- 2011年10月 安全衛生法及び関連法
- 2012年 1月 個人情報の保護に関する法律
- 2012年 7月 個人情報の保護に関する法律
- 2012年 9月 労働者派遣法改正の要点
- 2013年 5月 有料職業紹介事業(職業安定法)
- 2013年 7月 労働基準法及び関連法
- 2013年12月 製造請負事業の適正な運営
- 2014年 4月 職場のハラスメント対策
- 2014年 7月 個人情報の保護に関する法律
- 2014年12月 労働基準法及び関連法
- 2015年 3月 安全衛生法及び関連法
- 2015年 9月 労働者派遣法改正法
- 2015年10月 職場のハラスメント対策 マイナンバー制度
- 2016年 2月 派遣法改正及びマイナンバー施行に伴う就業規則改定 キャリアコンサルティング
- 2016年 7月 外国人技能実習生受入、2018年問題とDDと改正派遣法
- 2017年 3月 労働時間の適正な把握のためのガイドライン、過労死ゼロ緊急対策
- 2017年 8月 労働契約法の無期転換について
- 2017年12月 改正職業安定法、障害者雇用について
- 2018年 3月 時間外労働時間の管理について
- 2018年 4月 改正労働契約法 無期転換ルールについて、基幹システムの更新について
- 2018年11月 労働時間の適正な管理、フォークリフト作業時の安全管理
- 2018年12月 働き方改革関連法について
- 2019年 2月 改正出入国管理法について
- 2019年 6月 労働基準法及び労働者派遣法について
- 2019年 7月 製造請負優良適正事業者認定について
- 2019年 9月 同一労働同一賃金、採用広告、ハラスメント教育、個人情報保護
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